サブメニュー

●週刊「世界と日本」コラム

外部各種イベント・セミナー情報

  • 皆様からの情報もお待ちしております

お役立ちリンク集

  • お役立ちサイトをご紹介します

Coffee Break

  • 政治からちょっと離れた時間をお届けできればと思いご紹介します

東京懇談会録

  • ※会員の方向けのページです

●時局への発言ほか

  • お知らせ

    ●会員専用コンテンツの閲覧について
    法人会員及び個人会員、週刊・月刊「世界と日本」購読者の方で、パスワードをお忘れの方はその旨をメールにてご連絡ください。その際に契約内容が分かる内容を明記ください。折り返し、小社で確認後メールにてご連絡します。

    パスワードお問い合わせ先

    tokyo@naigainews.jp

マスメディア批判

党首討論
各紙社説を追う
朝・読・毎 高校生並みの作文
産経 与野党双方に注文
 約1年ぶりとなる党首討論が6月19日に開かれた。
 テレビは夜のニュースで党首討論の様子を伝え、新聞各紙も翌20日、社説で党首討論について論じ、政治面でも伝えた。
 私はNHKの国会中継で党首討論を見ていたが、安倍晋三首相と野党党首の議論が噛み合っていないと率直に思った。また、野党党首の質問には迫力がなく、腰砕けの感を受けた。
 一方、新聞各紙の社説は、朝日、読売、毎日がほぼ同じようなタイトル「党首討論 年金、議論はこれからだ(朝日)」「党首討論 年金問題を建設的に論じよ(読売)」「1年ぶりの党首討論 参院選前に年金再論議を(毎日)」を付け、内容も同じようなトーンになっていた。
 さらに言えば、つまらない内容だった。なぜなら、単なる討論のやり取りを順番に書き連ねたような社説だからだ。
 通常、社説は各紙の論説委員クラスが新聞社を代表して書くが、今回の党首討論について書かれた3紙(朝日、読売、毎日)の社説は、高校生レベルの作文に等しい。社説に値しない内容である。パンチの効いた論がなかったことは非常に残念だ。
 産経は3紙とは違うスタンスで論じいる。「党首討論 不安のみ煽ってどうする」というタイトルを付け、「残念なのは、そのための長期投資や私的年金の在り方について建設的な議論が出なかったことである。この視点を欠いたまま、年金問題を政権攻撃に利用する。野党自らが国民の不安を煽っているとみなされても仕方あるまい」と断じ、野党を批判。
 与党に対しても「安倍政権が報告書を受け取らなかったことを野党党首が批判した点は頷ける。参院選に向けた与党の戦術なら、論外である」と批判した。与野党双方に厳しい注文を付けたのは産経だけだ。
 野党は与党を攻撃する材料として年金問題を弄ぶべきではない。外交・安全保障問題と同じように与野党(日本共産党は除外)はともに共通認識で年金問題に向き合うべきであり、「政争の具」にするべき問題ではない。この点について、産経も含めた4紙ともに指摘していないことは如何なものか・・・。
 6月23日に放送されたTBS系「サンデー・ジャポン」で、老後に2千万円の蓄えが必要とした金融庁金融審議会の報告書問題で野党が批判を強めていることに、爆笑問題の太田光が「すごいヒステリックに不安をあおってるのはレンポウ議員」と、立憲民主党の蓮舫副代表を批判していた。
 番組に出演していた杉村太蔵に太田は「杉村くんに聞きたい。金融庁の報告書って、そこまでヒステリックに騒ぐような内容ではないような気がする」と質問すると、杉村が「書いてあることはそうだろうなということ」と応じ、太田は「冷静な分析で、多様化してるんで、今までの考え方じゃ対応できませんよってことだよね」と斬り込んでいた。
 新聞各紙にも、太田のような主張が欲しかった・・・。
(濱口 和久)週刊「世界と日本」第2153号

 

最低賃金報道

朝日・日経を追う

日経特集

日商会頭と連合会長談を

朝日 原案を「玉虫色」と読む

 労使それぞれの言い分を立てつつ適切な解を求める最低賃金審議の手法のもとで、政治誘導のラインをどこに引くか。これが6月12日付朝日記事〈労働施策 参院選を意識 骨太原案 最低賃金上げは「玉虫色」〉を読んだ実感である。

 記事には、▽安倍政権が2015年に最低賃金を毎年3%程度引き上げ、全国平均で時給1000円にする目標を掲げたこと▽全国平均は2018年で874円になり、5月の経済財政諮問会議では「年率5%めど」に引き上げる民間議員の提案に菅官房長官が賛成したものの、中小企業の負担感からくる世耕経産相の反論が出た経緯が載っていて、結局1000円達成を「より早期」にめざすという表現に落ち着いたことが詳らかにされている。
 記事中には「参院選が最優先になり改革意欲が見えない安全運転の書きぶりになった」との政府関係者のコメントもついていた。
 もっとも、かつて地方の最低賃金の課題を取材した筆者の関心は、政治よりも、最低賃金問題と仕事の現場で向き合う労働団体および経済団体中枢の「賃金」への直近の認識にあり、その本音に迫った、翌6月13日付日経の特集『創論』〈最低賃金「早期に1000円」の是非〉は、読みごたえがあった。
 ここで三村明夫・日本商工会議所会頭は、1%前半台ほどの中小企業の賃上げ率と、3年連続3%程度の引き上げが続いている最低賃金との落差を注視。政府が進める最低賃金の大幅引き上げの議論に反対してきた自らの姿勢と絡め「数値ありきの議論はやめてほしい」と切り出している。
 続く言葉も中小企業の立場を慮っての指摘が並ぶ。〈より早期という時期が入っているのが問題だ。早期とは5年、10年ではなく、意味合いとしては3年くらいだろう〉〈消費を増やすのは大賛成だが、実際は消費性向が下がって貯蓄性向が高まっている〉。加えて生産性との関係でも、「生産性の向上は必要だ。しかし、セーフティーネットである最低賃金を生産性の引き上げや賃金全般を引き上げる道具として使うのはおかしいのではないか」とクギを刺したのである。
 翻って、全国平均1000円の最低賃金を「より早期に」達成する骨太方針への神津里季生・日本労働組合総連合会会長の開口一番は「現在の最低賃金の水準はセーフティーネットとして不十分と言わざるを得ない。時給1000円でも2000時間働いて200万円だ。これは異常だ。異常事態を解決しないと日本は浮かばれない」と力説。
 〈政府や経済界、労働界の3者構成が大事だ。わが国はこの認識が弱い。最低賃金は公労使の3者で決める。いまの政権で政労使会議が2回開催されたが、14年を最後に開いていない〉〈経済や社会の枠組みを決める時は労働者代表を入れるのは先進国では普通だが、現在はそうなっていない〉
 このように日経紙面は、「政」抜きで「労」と「使」の本音を存分に語らせた形だが、それは「政」はもとより、「国民」に向けて大きな意味があったと思いたい。
(仲西 克賢)週刊「世界と日本」第2152号

 

日経報道を追う
首脳会談と貿易交渉
「貸し」「借り」見えた双協議
米中貿易戦争も懸念材料

 令和初の国賓として米国トランプ大統領が5月25日から28日まで日本を訪問した。帰国後に大統領は、訪日が「大成功の旅」であったとツイッターに満足げに書いた(共同5/29)。
 大成功の理由は、日米貿易交渉について、4月の日米首脳会談で言及した「5月の訪日時の首脳会談での合意」が7月の参院選に影響することに配慮して8月まで延期することで安倍首相に「貸し」を作ったことだ(日経5/28)。
 5月27日の首脳会談では「早期に成果を上げる」ため、「2国間の協議を加速する方針を確認した」(日経5/28社説)と言いながら、参院選に配慮して8月まで引き延ばすのは矛盾も甚だしい。大統領にとっては、来年の再選までに日本の譲歩を引き出せば良いわけだから延期も駆け引きの手段だが、日本にとっては拉致問題も含めてトランプ大統領には相当の「借り」を作ったことになる。
 しかも、多国間協議でなく、二国間協議で決着をつけようとするのは非常にまずい。
 米国は、欧州連合(EU)にも「報復関税を課すと主張」(日経4/11)しているのだから、ここは少なくとも日本・EUと米国を含んだ多国間協議に持っていくべきではないか。あるいは日経社説(5/28)のように、「自由度の高い貿易・投資協定のモデル」であるTPP(環太平洋経済連携協定)の基準に沿った合意を目指すべきではないか。
 ところで、IMF(国際通貨基金)は、4月の世界経済見通しでは、米中貿易戦争による輸入関税引き上げで個人消費や設備投資・株式投資が落ち込むために世界経済の成長率は0.3ポイント下振れすると予測していたが、さらに5月23日には「米中の貿易戦争が激化すれば、世界の経済成長率が0.3ポイント下振れするとの試算」(日経電子版5/23)を示した。
 米国はすでに中国に対して計3回・2500億ドル分の関税引き上げを実施し、中国も3回・1100億ドル分の報復関税を実施した。さらに第4弾の追加関税も検討中だ。USTR(米通商代表部)は、5月13日、約3000億ドル分の中国製品への追加関税計画を公表した(日経5/15)。これは事実上、中国からの全輸入に追加関税を課すものだ。
 米国の対中経済戦争はこれにとどまらない。トランプ大統領は、「米企業が安全保障上の脅威がある外国企業から通信機器を調達するのを禁じる大統領令に署名」し、米商務省は新たな規制対象リストに中国企業ファーウェイを追加し、同社に対する「米国からの輸出を原則禁止すると発表した」(日経5/17)。
 一方、中国は、5月28日、対米貿易交渉の切り札としてレアアース(希土類)の輸出制限を示唆した(日経5/29夕刊)。自動車や軍用機器等に使用されているレアアースの供給が枯渇すれば米国だけでなく日本も大打撃を受ける(ブルームバーグ5/29、日経電子版5/29)。
 米中の報復合戦が、世界経済や国際経済秩序に及ぼす負の影響が懸念される。
(谷口 洋志)週刊「世界と日本」第2151号

 

憲法記念日

4紙社説を見る

また分かれた改憲論

姿勢変えぬ朝・毎論調

 毎年5月3日の「憲法記念日」には、憲法に関する社説を各紙が掲載する。今年も、お決まりのように朝日、毎日は改憲に否定的。読売、産経は改憲に積極的な論調だった。

 朝日は「今年に入ってからは唐突に、自衛官募集に自治体の協力が得られないことを理由に挙げだした。正確な事実を踏まえず、自衛隊が国民の間にすっかり定着している現実をも無視した首相の主張は、『改憲ありき』のご都合主義にしか映らない」と断じたが、正確な事実を踏まえていないのは、首相ではなく、朝日の方である。
 毎日は社説の冒頭で、「日本国憲法が施行から72年の時を刻み、姿を変えずに令和の時代へとたどり着いたのは、基本的によくできた憲法であるからだろう」と書いているが、「よくできた憲法」の定義を説明するべきだ。
 「9条に自衛隊と書けば、自衛官は誇りを持てるといった情緒論に矮小化すべきではない。ましてや9条改正で日本の抑止力が増すかのような右派の主張は、少子化対策と憲法に書けば人口減が止まると言っているようなものだ」と批判しているが、「自衛隊の誇り」と「少子化対策」を同列に扱うのは如何なものか。最近は右派よりも左派の活動が過激のような気がするが・・・。「今年2月の党大会では、憲法が自衛隊を明記していないから自治体が自衛官募集に協力しないと、言い掛かりのようなことまで言っている」と断じている。
 朝日と毎日は、首相の発言を受けて、自衛官募集に対する自治体の協力の実態を取材したのか、と言いたい。取材をすれば、首相の発言の内容が間違っていないことがすぐに分かる。
 朝日は「憲法に縛られる側の権力者が、自らの思い入れで、上から旗をふる改憲は、社会に亀裂をもたらし、憲法の価値をかえって損なう恐れもある。豊かな憲法論議は、主権者である国民が主導するものであるべきだ」と結論づけている。
 ならば、朝日は主権者である国民の方から憲法改正を主導する流れが形成されても、社論を貫き通して改憲には反対するか。翌4日の社説でも、「主権者である国民」を持ち出して、改憲にブレーキをかける論調を展開している。
 読売は「憲法は、国民の権利と義務、統治の仕組みなど国の根幹を形作っており、主権者である国民のものである。『不磨の大典』とせず、適切に機能するよう、不断に見直すことが立法府の責務である」として、朝日、毎日とは対照的な認識だ。「国会対策上の駆け引きを優先し、これまでの積み重ねを反故(ほご)にするのは甚だ疑問である」と論じ、野党の態度を批判。
 産経は「戦後の学校教育は、普通の民主主義国が国防のため軍隊を持っていることや同盟と抑止力の意義、周辺国の脅威を教えてこなかった。『平和憲法』を金科玉条とする勢力の存在が安全保障に関する国民教育の妨げとなってきた。これがある種の『平和ぼけ』にもつながっていないか」と指摘しているが、まさに正論である。
(濱口 和久)週刊「世界と日本」第2150号

 

ノートルダム大聖堂炎上
主要紙記事
目立った文化財保護の視点
見逃すな 炎上背後の重要2点

 「パリの象徴、炎上8時間」(朝日4/17)、「パリの心臓が燃やされた」(同)、「850年の遺産『魂の一部』」(同)・・・。ノートルダム大聖堂の火災を伝える見出し群である。
 焼失したものへの哀切の思いが、この日本でも決して小さくないことが、どちらかといえば過度に情感系といわざるをえない「パリの象徴」「パリの心臓」「魂の一部」などの言葉には、こめられているように見える。
 パリに行ったことのない人、フランス文化に格別関心を持たない人でも、ノートルダム大聖堂の名前くらいは知っている。代表的ゴチック建築として、あるいはヴィクトル・ユゴーの名作『ノートルダム・ド・パリ』の舞台として。
 4月15日午後7時前(現地時間)から翌16日午前3時半にかけての火災で、その大聖堂が炎上。96メートルの尖塔は焼け落ち、大半の屋根も焼失した。
 ただ、建物の構造部分とその他の部分とが独立しているというゴチック建築の性格ゆえか、延焼には時間がかかり、その間に多くの宗教礼拝物や美術品を持ち出すことができたという。建物の構造部分が崩落を免れたのも、不幸中の幸いというべきかもしれない。火災による死者も1人もいない。
 その他、マクロン大統領が「5年以内の再建」を訴えるや、たちどころに1000億円以上の寄付金応募が集まったものの、2日後からは「新建材でも用いない限り5年以内の再建はとても無理」「1000億円もの金を、人間の困窮ではなく石の建築に使うのはどういうことか」などの異論も。国論一致も難しい様子が伝えられている。
 「ノートルダム大聖堂火災 人類の宝保護へ総点検を」(毎日社説4/18)、「ノートルダム火災 悲劇に学び文化財を守れ」(産経主張4/17)など、ノートルダム大聖堂の文化財としての側面に注目し、文化財一般の保護対策の必要性を訴える論考も多かった。
 しかし大聖堂が本当に「パリの心臓」「魂の一部」といわれるものなら、単に時代とともに移ろう文化レベルの事象だからではなく、まさに“魂のできごと”、“宗教に根ざす事柄”だからだろう。
 そこで見定めたいのは2点。1点は「フランスはライシテ(政教分離)の国」とよくいわれる。そのライシテは外来のイスラムには厳格に適用される(ネッカチーフやブルカの禁止)ものの、自国のカトリックに関しては、今回いち早く大統領が聖堂再建を訴えたように、実に寛容であることの再確認。
 もう1点は、今回の火災の正確な原因はいまだ不明ながら、「修復工事中の失火」によることは確からしい。「工事中」でしかも「人手不足のフランス」でなら、そこに作業に不慣れで言葉に不自由なニューカマーの作業員がいたとしても不思議はない。
 時あたかも日本でも、「被曝管理、言葉に懸念 福島廃炉に特定技能外国人」(朝日4/18)のニュースが流れた。
(本郷 一望)週刊「世界と日本」第2148・2149合併号

 

イチロー引退会見
新聞各紙で評価
野球超えた人間力の道標
共感呼んだ求道の姿

 3月21日深夜、現役引退を発表した米大リーグ、マリナーズのイチロー選手の記者会見をテレビで見た。「後悔などあろうはずがない」などと語るイチロー氏の言葉には予定調和でない含蓄があり、人生の区切りを、スポーツを超えた人間力の到達点として、新聞がどう書くか気になった。
 23日付全国紙は朝・毎・読・産経が社説で一斉に取り上げ、日米球史に残る実績を評価し、パワー重視の米大リーグでも日本人らしい流儀を崩さず、目標達成に向け地道に自己管理と研鑽を重ねた「人生哲学」を褒めた。
 「失敗に向き合い、克服の道を試行錯誤する。その営みをうむことなく重ねる力こそが、イチローをイチローたらしめたものだったのだろう」(朝日)、「自分の限界をはかりながら、それを少しずつ超えることを心掛けたという。鍛錬を重ねる求道者のような姿が多くの人を魅了した」(読売)、「卓越した技術が魅力の根底にあるにせよ、そこに到達するまでの、野球に向き合うストイックな姿勢が共感を呼んだ」(毎日)、「クリーンでスピード豊かなイチローの存在は本場の野球観を変えた。イチローは努力の天才であり、真のスーパースターだった」(産経)
 平成末のイチロー劇場と言ってもよい会見に照らして社説を読み、天下国家を案じる「社論」に45歳の選手の引き際がなぜ取り上げられたか分かる気がした。
 それは厚労省の統計不正を持ち出すまでもなく、官僚や政治家への不信が募る物憂さとは好対照の、前向きで人間味あふれるニュースだったからでなかったか。
 もとより、引退を社説に取り上げた地方紙も少なくなく、地元目線で健筆を振るった社説も散見された。
 西日本新聞は、イチロー選手が恩師と慕ったオリックス元監督で福岡県出身の故仰木彬氏にも触れ、「『野球への愛』に貫かれたイチロー選手の人生は、どんな新たなステージを迎えるのか、楽しみに見守りたい」と期待。神戸新聞は「走攻守で観客を魅了するイチロー選手は神戸の誇りだった。阪神・淡路大震災の被災地に、復興に向けた勇気を与えてくれたことへの感謝の思いは忘れない」と強調した。
 それにしても、どうして普通に引退する一選手が、特別に尊敬される対象となりえたのか。そう考え会見の中身を吟味した時、「やっぱり、誰かの思いを背負うということは、それなりに重いことなので・・・一打席一打席立つことは簡単でない」と述べたくだりに目が止まり、筆者は「ああ、この言葉を大事にしてきた男の背中を国民がいつしか愛するようになったのかもしれない」と勝手に解釈した。
 終末期の人々を抱きしめ励ましたマザー・テレサは「もっとも不幸なことは・・・誰からも必要とされていないと感じる孤独にあるのです」と説いた。
 イチロー選手が野球を通し到達した人間力も、「老若男女、無数の誰かの思いに応える」使命に自身の人生を重ねて格闘した日々と繋がっているのだろう。
(仲西 克賢)週刊「世界と日本」第2147号

 

マスメディア批判の続きはこちら

※会員の方向けのページです。

【AD】

2018年4月、金沢高専から国際高専へ
徳川ミュージアム
ホテルグランドヒル市ヶ谷
沖縄カヌチャリゾート
ホテルグランドパレス
大阪新阪急ホテル
富山電気ビルデイング
全日本教職員連盟
新情報センター
さくら舎
銀座フェニックスプラザ
ミーティングインフォメーションセンター
ピーアンドピービューロゥ